初期費用ゼロ！物価高騰でも、コスパよく週1日から始められる社食プラン「週イチ社食」を6月10日より受付開始〜“出社したくなる日”をつくる食体験へ〜

6月5日
読了時間: 6分

“おいしい一皿で絆をつなぐ”社員食堂・ケータリングの企画運営を行うボンディッシュ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：上形秀一郎、以下ボンディッシュ）は、週1日から導入できる新しい社食プラン「週イチ社食」を、2026年6月10日（水）より受付開始します。

ピンクの枠に囲まれた社員食堂の広告。週1日から、はじめよう。社員食のある会社の見出しと、各地の料理ポスターが並ぶ。

「週イチ社食」は、オフィスに厨房設備がなくても、栄養士監修のレストランクオリティの食事をケータリング形式で届ける、初期費用ゼロ・工事不要のキッチンレス社食プランです。

2026年4月には、食事の現物支給に係る所得税の非課税限度額が月額3,500円から7,500円へ引き上げられました。物価高騰によりランチ代の負担が増すなか、企業による食事補助は、従業員の生活を支える福利厚生として改めて注目されています。

一方で、出社回帰が進む企業が増えるなかでも、働き方は完全出社ではなく、週数回の出社やチーム単位の出社日など、多様化が続いています。従来型の社員食堂は、厨房設備やスペース、初期投資、運営人員の確保が必要となるため、「毎日運営するほどではないが、出社日に合わせて食環境を整えたい」という企業にとっては導入ハードルがありました。

ボンディッシュは、こうした時代背景を受け、週1日から無理なく始められる社食プラン「週イチ社食」を展開します。

週イチ社食サイトへ

ランチ代高騰で高まる、企業の“食事支援”ニーズ

BONDISHの解説図。食事補助制度の非課税枠が3,500円から7,500円へ拡大、改定前後の棒グラフと条件説明を表示

近年、食品を取り巻くコスト環境は大きく変化しています。2025年の食品値上げ要因の9割超が「原材料高」(※1)とされ、さらに「物流費」も78.6％と2023年以降で最高水準(※1)となりました。また、総務省の消費者物価指数では、2025年平均で外食価格が前年比4.0％上昇(※2)しており、ビジネスパーソンのランチ環境は厳しさを増しています。こうした背景から、ビジネスパーソンの中では、日常の中でコストパフォーマンスがよく、満足感のある食体験へのニーズが高まっており、企業の福利厚生において、改めて「食事補助」が注目されています。

さらに2026年4月から食事補助の非課税限度額が引き上げられたことで、企業にとっても制度を活用しやすい環境が整いつつあります。

※1 出典: 帝国データバンク(「食品主要195社」価格改定動向調査 ― 2025年通年/2026年見通し) ※2 出典 : 総務省統計局(消費者物価指数)

出社回帰の課題は「出社する理由づくり」へ

台湾フェアやサンドイッチ、スパイス、和食などの料理ポスターが並ぶコラージュ。各料理の写真と大きな商品名が目立つ。

また、コロナ禍以降、リモートワークやハイブリッドワークが定着したことで、オフィスの役割は大きく変化しました。単に働く場所としてのオフィスではなく、社員同士が顔を合わせ、偶発的な会話やチーム間のつながりを生む場所として、改めて価値が見直されています。しかし、出社日を設定しても、社員にとって明確なメリットがなければ、出社への納得感や楽しみは生まれにくいのが実情です。

「週イチ社食」は、週1回の出社日やチーム出社日、全社会議の日などに合わせて導入することで、オフィスに行く楽しみをつくり、社員同士の自然なコミュニケーションを生み出します。

週1日から始める、新しい社食「週イチ社食」

「週イチ社食」は、ボンディッシュがこれまで展開してきたキッチンレス社食のノウハウを活かした、新しい導入プランです。

セントラルキッチンで調理した料理をオフィスに届け、温かい状態で提供するため、オフィス内に厨房設備がなくても、レストランクオリティのランチを楽しむことができます。

毎日運営する社員食堂ではなく、週1日から導入できるため、出社頻度が限られる企業や、まずは小さく社食を試したい企業にも適しています。

「週イチ社食」の特徴

1. 初期費用ゼロ・工事不要で導入可能

厨房設備や大規模な工事は不要。会議室、休憩スペース、ラウンジなど、既存のオフィススペースを活用して導入できます。

2. 週1日から始められる

全日運営ではなく、週1回の出社日や全社イベント、チーム出社日に合わせて導入可能。ハイブリッドワーク時代の働き方に合わせた社食運用ができます。

3.管理栄養士監修×レストランシェフクオリティ

ボンディッシュのセントラルキッチンで調理した料理を、ケータリング方式でオフィスへお届け。温かく、満足感のあるランチ体験を提供します。

4. 食事補助の非課税枠拡大にも対応

2026年4月からの食事補助非課税限度額引き上げにより、企業の食事支援施策はより導入しやすくなっています。「週イチ社食」は、制度改正を背景に福利厚生を見直したい企業にも適したプランです。

5. 出社の楽しみと社内コミュニケーションを生む

食事は、部署や役職を越えた会話が自然に生まれるきっかけになります。週1回の社食を、単なるランチではなく、組織のつながりをつくる時間として活用できます。

このような企業様におすすめです

ガラス越しに見えるカフェのテーブルで、若い女性たちがサラダやご飯を前に食事し、飲み物を手にしている。

・週1回の全社出社日を盛り上げたい・出社回帰を進めたいが、社員の納得感づくりに課題がある・ランチ代高騰を受け、従業員の食事支援を強化したい・食事補助の非課税枠拡大を機に、福利厚生を見直したい・社食を導入したいが、初期費用や厨房工事のハードルがある・近隣に飲食店が少なく、ランチ環境に課題がある・社内コミュニケーションを自然に生む施策を探している・まずは小さく社食を試してみたい

代表コメント

淡い青の背景で、白いシャツの男性が腕を組んで微笑んでいる、明るく爽やかなポートレート。

ボンディッシュ株式会社 / 代表取締役上形秀一郎

物価高騰が続く中、ランチ代の負担は働く人にとって身近で切実な課題になっています。また、出社回帰やハイブリッドワークの広がりにより、企業は「どうすれば社員が前向きにオフィスへ集まりたくなるか」という新しい課題にも向き合っています。

食事は、福利厚生であると同時に、人をつなぐコミュニケーションの起点です。「週イチ社食」は、毎日社食を運営することが難しい企業でも、週1日から無理なく始められる新しい選択肢です。食事補助の非課税枠拡大という制度面の追い風もある今、企業の食事支援を柔軟に進化させ、“おいしい一皿で絆をつなぐ”というミッションのもと、働く人の毎日に貢献します。

サービス概要

サービス名：週イチ社食受付開始日：2026年6月10日（水）対象：法人企業提供内容：週1日から導入できるキッチンレス社食プラン特徴：初期費用ゼロ、工事不要、週1日から導入可能、栄養士監修のレストランクオリティの食事提供サービスページ：https://www.bondish.co.jp/office-lunch/shuichi